【インディペンデント通信　2020年2月　第12号】

★こんな記事見つけました★

以下の記事は、日経Gooday2019年9月12日・13日掲載ライター福島恵美氏による国立がん情報センターがん対策情報センターがんサバイバーシップ支援部部長高橋都先生とのインタビュー記事より、許可を得て抜粋しました。

働き続けたいがん患者医療・職場の情報共有で支える

★１「働く私」を主治医に理解してもらうには——主治医に仕事のことを相談しても大丈夫ということですね。

もちろんです。病状や治療について、ご自分が仕事をする上で心配事があったら、遠慮なく医療者に聞いていただきたいです。

治療で起こる副作用には個人差がありますが、ある程度は予想できますから。

例えば、トイレが近くなるのなら、「通勤で1時間電車に乗るけれど大丈夫でしょうか」など、自分の仕事への影響を理解するために主治医に聞いてみる。

抗がん剤治療をするのに休職するか迷うのであれば、外来治療で乗り切れる人がどのくらいいるのか、聞いてみる。

1クールやってみて副作用の出方を見てから休職を考えたらどうかとアドバイスされ、思ったほどつらくなかったので結果的に入院しなかった患者さんもいます。

医師に質問しにくかったら、看護師や薬剤師など、いろいろな医療者をつかまえて遠慮なく聞いてみてください。

みんな忙しく見えますが、どんな医療者も患者さんの役に立ちたいと思っています。

病院で働く多職種の医療者が、それぞれの技量を生かして患者さんの仕事の支援をしていけるよう、医療現場も一層取り組まねばなりません。

★２働く意欲、能力のある人を辞めさせたくない——患者としては、配慮してほしいことを職場に伝えた後、勤務時間などを柔軟に対応してもらえるのが理想です。

状況が分かれば、職場も対応が考えやすくなります。

もちろん、会社には就業規則がありますから、そこからあまりに逸脱した対応は周囲の理解が得られないでしょう。

また、労働者は事業主と労働契約を交わし、仕事の対価としてお給料をもらいます。

契約上求められた仕事をどうしても長期的に全うできず、配置転換先もないときには、残念ながら雇用継続が難しいこともあるかもしれません。

ただ、患者さん本人が、医療者のサポートも得ながらご自分の希望や病状をよく説明することで、そして職場側もご本人の話をよく聞くことで、対応のアイデアが出てきやすくなると思います。

私としては働く意欲、働く能力のある人が、がんになったというだけで、個別の事情を聞かずに辞めさせられることだけは阻止したい。そう思って研究しています。

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